皆さんこんにちは。うえまつ産業医事務所です。

今回は、職場の喫煙対策において重要なテーマである【新型タバコ（加熱式・電子タバコ）】についてお話しします。

まずは、皆さんにクイズです。新型タバコについて、正しい説明は次のうちどれでしょうか？ ① 健康への害がない ／ ② 受動喫煙しない ／ ③ 禁煙しやすい

……正解は、「すべて×（誤り）」です。 2026年現在、この新型タバコを取り巻く健康評価や法規制の分野は、大きな転換期を迎えています。

1. 職場で急増する「新型タバコ」の2つの種類

現在普及している新型タバコは、大きく2種類に分けられます。

• 加熱式タバコ：タバコの葉を電子機器で加熱し、発生したニコチンを含む蒸気を吸うもの（IQOS、gloなど）。
• 電子タバコ（VAPEなど）：香料などを含む液体（リキッド）を加熱し、エアロゾル（蒸気）を吸うもの。※日本ではニコチンを含むリキッドの販売は法律で禁止されています。

厚生労働省の「国民健康・栄養調査（令和5年）」によると、習慣的に喫煙している男性の「約4割」が加熱式タバコを使用しています。職場でも「健康のために紙巻から加熱式に替えた」という声を頻繁に耳にしますが、そこには大きな誤解が潜んでいます。

2. 新型タバコ「3つの誤解」

誤解①「健康への害がない」→ ×

日本呼吸器学会は、「加熱式タバコや電子タバコが産生するエアロゾルには有害成分が含まれており、紙巻タバコより健康リスクが低いという証拠はない。いかなる目的でも使用は推奨できない」という強い声明を出しています。 さらに、厚生労働省が公表した最新の論文分析でも、加熱式タバコの主流煙には「肺がんリスクの高い発がん物質が、紙巻タバコより多く含まれるものがある」ことや、循環器疾患・ニコチン依存との関連が「強い」ことが明確に示されています。

誤解②「煙が少ないから受動喫煙しない」→ ×

目に見える煙が少なくても、加熱式タバコが吐き出す呼気（副流煙）からは発がん物質やニコチンが検出されており、屋内で使えば確実に見えない受動喫煙の原因となります。 現行の健康増進法では、「健康影響が明らかでない」という理由から、加熱式タバコ専用喫煙室に限り「室内での飲食」が認められる経過措置がありました。しかし今回の厚労省の評価を受け、専門委員会は規制強化の方向性を報告書にまとめる見込みです。近い将来、職場の喫煙室ルール（加熱式タバコの扱い）の抜本的な見直しが必要になる可能性が高まっています。

誤解③「禁煙しやすい（禁煙のステップになる）」→ ×

「新型タバコに替えること」は、禁煙ではありません。 電子タバコの使用が、かえって禁煙の成功確率を約3分の1低下させたという研究データもあります。海外ではニコチン入り電子タバコの禁煙効果を報告する研究もありますが、日本国内で販売されているニコチンなしの製品に、禁煙効果を期待する医学的根拠はありません。

3. 企業と人事が取り組むべき「3つのアクション」

法規制の見直しが進む今、企業は「紙巻タバコ」と同じ基準で新型タバコへの対策を講じる必要があります。

1. 喫煙室の運用ルールを見直す：社内規程や掲示物において、「加熱式タバコも紙巻タバコと同様に扱う（指定場所以外での使用禁止、受動喫煙防止の徹底など）」ことを明確化する。
2. 健康診断の問診票をアップデートする：健診の問診において、「加熱式タバコの使用」も喫煙歴として正確にカウントし、健康リスクを評価できるようにする。
3. 「禁煙外来」をサポートする：加熱式タバコの使用者も、基準を満たせば保険適用で禁煙外来を受診できます。費用補助や就業時間内の受診を認めるなど、会社として「治療（完全な禁煙）」を後押しする制度を検討する。

おわりに

「タバコのにおいが減ったから」「周りに迷惑をかけないから」と新型タバコを選んだ方は、きっとご自身や周囲の健康を気遣う優しい気持ちを持った方だと思います。

しかし本気で健康を考えるなら、「替える」のではなく「やめる（禁煙する）」一択です。一人で頑張る必要はありません。お薬の力（禁煙外来）を使えば、驚くほど楽にタバコを手放せる時代です。少しでも禁煙に興味が湧いたら、ぜひお気軽に産業医や保健師の面談をご活用くださいね。